人間ドックや健康診断を受けたあと、「特定保健指導を受けてください」と言われたことはありませんか?
40代後半〜50代ともなると、何かしら引っかかることが増えてきますよね。
私も会社員時代、人間ドックの結果を受けて、「特定保健指導」を受けるように通知されました。
この目的は、生活習慣の見直し、とのこと。
「これは義務なのかな…?」と思い、言われるまま一度は受けてみました。
ただ、実際に体験してみた私は、「これ必要?」という違和感を覚え、次回からは断ることにしました。
今回はそのときの実体験をもとに、私なりの視点でお話ししたいと思います。
論点は主に、「特定保健指導は義務なのか?」「断ることはできるのか?」という点。
表向きの制度と“本当の目的”とのズレがあると私は感じました。
特定保健指導の面談は義務?受けないとどうなるのか
翌年、再び「指導してやるよ」とのお達しが。
私は前年のことを思い出し、お断りのメールを送信しました。
すると、案の定返信がやってきました。趣旨は以下の通り。
もし、特定保健指導を受けない場合。
自分が加入する健康保険組合の(指導の)実施率が低下
↓
健康保健組合が国へ支払う給付金額が増加
↓
健康保健組合の財政の不安定化
↓
(組合の財政を維持するために)加入者の保険料が上昇
特定保健指導をしたがる健康保険組合の本音とBMIの正体
これを読んで、「ん~、なんだかな・・・」という感想。
健康保健組合の本音はこれですよね。
- 単に「指導してやったぜ」という数から計算される指導の実施率が満たせればOK
- 指導対象者のBMIの数値が改善したとかの成果・結果は一切関係なし
また、こんなことも書いてありました。
- 田代さんの場合、BMIの数値が26で特定保健指導の対象者
- もしこれが基準の25未満なら指導対象にならない
あなたは、BMIについてどの程度ご存じでしょうか。
私もよく調べてみましたが、以下のようなことがわかりました。
- BMIは、「体重(kg)÷(身長(m)×身長(m))」で割り出した数値
- これは、筋肉量や脂肪量を全く無視した数値
- ラグビーとか柔道とかの選手/経験者なんかは軒並みBMIの基準値を超えてしまう
- 基準値は、日本では25以上だが、WHOでは30以上
そもそもBMIは、「金儲けのために広められた適当な数値」だったらしいということもわかりました。
BMIがここまで広がったきっかけは、1945年のアメリカで「メトロポリタン生命」という保険会社の社員が“「標準」に分類される人を「肥満」扱いすることができればより保険料を儲けられるのではないか”と考えたことでした。
出典:BMIを広めたのは保険会社の陰謀? 林先生も驚く衝撃事実
https://news.infoseek.co.jp/article/otonasalone_88571/
本質がわかった後の私のスタンス
”ご指導”が直接的なきっかけで、「劇的な効果」ってなかなか考えづらいです。
「これまでのライフスタイルを猛省」→「心を入れ替える」→「ライフスタイルが一変」ってことですから。
なので、これ以降私が特定保健指導を受けることはなくなりました。
この原体験からの気づき
私は、健康保健の組合からの指示に従うように説得されました。
「我の言葉は、お上の言葉なるぞ」「あなたのために指導してあげるんだぞ」みたいな言い方をされながら。。。
ただ、「権威のある誰か」が「あなたのため」と言ってくることに、何も疑問を持たず従うのは結構危うい、と思います。
何故なら、表向きの目的と、本当の目的がズレているケースは、世の中に山ほどあるからです。
不動産売却や資産整理でも同じ
そして、こうしたことは健康の話だけではなく、不動産や資産に関することでも全く同じです。
たとえば、不動産の売却や資産整理を考えたとき、多くの人は「とりあえず大手に相談しておけば安心だろう」と考えがちです。
あるいは、役所や公的機関のパンフレットや窓口の案内を見て「これが正しい方法なんだ」と思い込んでしまう。
でも、これって本当に“自分のため”になっているのでしょうか。
私が保健指導の件で感じたのは、
「“あなたのために”と表向きには言いながら、実際は制度のため、組織のために動いている」という現実でした。
実際、不動産の現場でも、こうした「表向きは親切、中身は別の目的」の話はよくあります。
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判断基準は会社の規模ではなく直接的な担当者
たとえば、大手不動産会社が提案してくる売却プラン。
事実として、売主にとって最も有利な方法ではない場合もあります。
それは、「社内で決まったスキームに沿って処理しやすい案件かどうか」を優先していたり。
繰り返しますが、「お上に従っていれば安心」「大手に任せれば大丈夫」――そう思う気持ちはわかります。
でも、それで本当に“自分の資産をどう守るか、どう生かすか”という視点は得られるのでしょうか?
大切なのは「会社の規模」や「政府のお墨付き」ではなく、知識があり信頼できる直接的な担当者です。
「あなたのため」と言いながら、都合を押しつけてくる人たちを頼りにしたいでしょうか。
「制度はこうなってますが、本当のところはこうですよ」と教えてくれる人の方が、よほど信用できると思いませんか。
“本質を見抜く目”と、“信頼できる相手を選ぶ力”が、これからはもっと必要になってくるのではないでしょうか。
そしてもし今、身近にそういう相手がいないと感じているなら――私たちに、一度話してみませんか?
制度の表も裏もきちんと説明しながら、あなたにとっての現実的な選択肢を、一緒に考えます。
「なんとなくモヤモヤする」その気持ちが、動き出すタイミングかもしれません。